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AMD、インテルに対してデュアルコア対決を提案
−サーバ負荷とエネルギー消費に焦点を当てた、公開による比較検討会を提案−
-- 2005年8月23日 --このプレス・リリースは、米国サニーベール8月23日発英文リリースの抄訳です。
AMD（本社：米カリフォルニア州サニーベール、会長兼CEO:ヘクター・ルイズ）は本日、「公正かつ自由な競争」の精神に則り、サーバ向けデュアルコアx86プロセッサの比較検討会の開催をインテルに提案しました。AMDが提案するこの2005年のデュアルコア比較検討会は、最高の性能を持つデュアルコアAMD Opteron™ 800または200シリーズと、それに相当するインテルのサーバ向け量産x86プロセッサの性能を、公開の場で実演・比較しようというものです。
ウォール・ストリート・ジャーナル、USAトゥデイ、サンノゼマーキュリーニュース、サンフランシスコ・クロニクルの各紙に本日付けで掲載されたこの挑戦広告には、世界初のサーバ向けx86デュアルコア・マイクロプロセッサであるデュアルコアAMD Opteronプロセッサが、ボクシングリングの中でインテル側の挑戦者を待ち受ける姿が描かれています。AMDによるインテルへの提案は、「どちらのデュアルコアx86アーキテクチャが、サーバのお客様のニーズに最適に応えているか」という疑問に決着をつけるためになされたものです。
AMDのMarty Seyer（マーティ・セイヤー、コーポレートバイスプレジデント兼マイクロプロセッサソリューションズセクター担当ジェネラルマネジャー）は、次のように述べています。「2005年4月のデュアルコアAMD Opteronプロセッサの発表以来、私どもはx86サーバを対象とした主要な業界標準ベンチマークのすべてで勝利を収めてきました。AMD64のデュアルコア・テクノロジは業界先進の性能を持ち、アップグレードが容易であるとともにエネルギー効率にも優れています。私どもは競争相手に対して、明確な市場リーダとしてのAMDの地位に公開の場で挑戦するための、公正かつ自由な機会を提供します。業界標準ベンチマークを使用した直接対決を通じ、どちらの企業がお客様のコンピューティング･ニーズを最適に応えうるかを、お伝えすることができます。挑戦状はすでに送られました。誇大な言い分を排除し、x86デュアルコア・プロセッサの業界リーダが誰であるかを示す時がやってきたのです」
インテルがAMDの提案を受け入れた場合、この比較検討会が公開される場所が今後数週間のうちに発表されます。評価は中立の第三者である試験機関によって行われます。評価試験はSPECjbb®など、今日のお客様の要件に最も合った業界標準のベンチマークを使用して行なわれるほか、SPECweb® Measurementによるエネルギー消費の評価も同時に行われます。
AMDによるインテルへの提案に関する詳細は
www.amd.com/duel をご覧ください。
AMD Opteron™プロセッサについて：
AMD Opteron™プロセッサ搭載システムは現在、世界で最も競争の熾烈な各業界を代表するForbes Global 100企業およびその関連企業の75%以上で使用されており、かつてない水準の性能でアプリケーションを実行しています。ダイレクトコネクト・アーキテクチャ採用のAMD64テクノロジをベースとするAMD Opteronプロセッサは、32ビットと64ビットの双方に対応したサーバ／ワークステーション向けマルチコアx86プロセッサを業界で初めて実現することで歴史にその名を刻みました。デュアルコアAMD Opteronプロセッサは、マルチコア・コンピューティングをサポートすべくゼロから設計されているため、シングルコア・プロセッサと同じパワー・エンベロープ（電力設計枠）でより優れた性能を発揮することができます。デュアルコアとシングルコアのソリューション、そして堅牢な64ビット・エコシステムを広範に取り揃えることにより、AMDとその顧客企業各社はエンタープライズ・コンピューティングの次なる進化への道を切り開いています。
AMDについて：
AAMD（NYSE:AMD）は、コンピュータ業界、通信業界、家電業界向けのマイクロプロセッサ、フラッシュメモリ、低消費電力プロセッサ・ソリューションを設計・製造しています。AMDは、同社のお客様が、多岐にわたるテクノロジ・ユーザ（大企業、政府機関、個人消費者など）に対して標準ベースかつお客様志向のソリューションを提供できるよう、その支援に尽力しています。詳細については、www.amd.com をご覧ください。
AMD、AMD Arrowロゴ、AMD Athlon、AMD Opteron、ならびにその組み合わせはAdvanced Micro Devices, Inc.の商標です。その他すべての名称は、情報提供の目的においてのみ記載されているもので、名称を所有する企業・団体などの商標である場合があります。
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