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AMD、最新のグラフィックス・テクノロジを組み込みシステムにもたらす
｢ATI Radeon™ E2400｣を発表
- GDDR3メモリ内蔵と5年間の供給計画により組み込み市場のニーズに対応 -
-- 2008年1月21日 --このプレスリリースは、米国サニーベール1月21日発英文リリースの抄訳です。
AMD（本社：米カリフォルニア州サニーベール、会長兼CEO:ヘクター・ルイズ、NYSE：AMD）は本日、最新の2D/3Dおよびマルチメディア・グラフィックス性能を組み込み市場にもたらす高性能グラフィック・プロセッシング・ユニット、｢ATI Radeon™ E2400｣を発表しました。｢ATI Radeon E2400｣は、実装面積の削減、設計の複雑性の軽減、市場投入の迅速化を可能にするソリューションであり、テスト機器や計測機器、ヒューマン・マシン・インタフェース（キオスク端末やPOS、ATM端末など）、壁掛けインフォメーション・ディスプレイ、医療用モニタリング、カジノゲームやアーケードゲーム、各種マルチディスプレイ・アプリケーションなど、要求の厳しい組み込みグラフィックス・アプリケーション向けに最適な利点を備えています。この最新のグラフィックス・テクノロジは5年間の供給計画と長期サポートによって支援され、Microsoft DirectX® 10とOpenGL 2.0.に対応したオペレーティングシステムで動作する各種アプリケーションの信頼性を高めています。
AMDのRichard Jaenicke（リチャード・ジャニッキー、組み込みグラフィックス担当ディレクタ）は、次のように述べています。「組み込み設計者の皆様は従来、設計の空間的制約が厳しいことや、長期間の部品供給やサポートが必要であるために、ローエンドのグラフィックス・デバイスを選択せざるをえませんでした。そこで今回AMDでは、主要OEMメーカーやプラットフォーム開発メーカー各社の意見を取り入れ、当初より、組み込み市場に特有の要件を満たしつつも優れたグラフィックス・パフォーマンスを提供することを目指して『ATI Radeon E2400』を設計しました。」
｢ATI Radeon E2400｣は、幅広い高品質グラフィックス・アプリケーション向けに抜群の性能と柔軟性を、コンパクトなパッケージ・サイズで提供します。65nmプロセス技術をベースにした｢ATI Radeon E2400｣は、AMDの画期的なユニファイド・シェーダ・アーキテクチャを採用しており、Microsoft DirectX 10をサポートしているため、お客様は幅広いアプリケーション向けに高度なコンテンツを開発することができます。また、128MBのGDDR3メモリを内蔵し、グラフィックスを多用するアプリケーションにも対応でき、外部メモリ方式の設計に必要となるスペースや労力、コストは不要になります。
またAMDは、空間的制約の厳しい環境で省スペース化が可能なソリューションを必要とする設計向けに、オープン規格のMXM-II仕様に準拠した｢ATI Radeon™ E2400 MXM-II｣モジュールも提供しています。このコンパクトなグラフィックス・サブシステムは、明確なアップグレード・パスが整っているほか、プラグイン・ソリューションによって迅速な市場投入を可能にします。｢ATI Radeon E2400 MXM-II｣は｢ATI Radeon E2400コア｣と256MB GDDR3メモリを使用しています。
｢ATI Radeon E2400｣は今月から量産出荷開始の予定です。AMDではこの製品を、ドイツ・ニュルンベルクで2月26日から28日まで開催される「Embedded World 2008」（ホール 9、スタンド9-231）と、カリフォルニア州サンノゼで4月14日から18日まで開催される「Embedded Systems Conference Silicon Valley」（ブース1036）にて展示します。
AMDについて:
AMD（NYSE:AMD）は、コンピュータ業界、グラフィックス、家電業界向けに革新的なマイクロプロセッサ・ソリューションを提供するグローバル・プロバイダです。AMDは、世界中のコンシューマおよびビジネス分野のお客様を支援する、徹底したお客様中心主義の理念に基づくソリューションを提供します。それにより、オープンな技術革新の促進、選択肢の拡大、さらに業界の発展に向けて努力します。日本AMD株式会社は、AMDの日本法人です。詳細については、www.amd.com （英語）または http://www.amd.co.jp （日本語）をご覧ください。
AMD、AMD Arrowロゴ、Radeon、およびこれらの組み合わせはAdvanced Micro Devices, Inc.の商標です。その他の名称は情報提供のみを目的として使用されており、それぞれの所有権者の商標の場合があります。
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