- 積極的な取り組みによってAMDの製造サイクルタイムを23%改善、顧客への製品提供をより迅速に -
-- 2008年5月5日 --このプレスリリースは、米国マサチューセッツ州ケンブリッジ5月5日発英文リリースの抄訳です。
AMD(本社:米カリフォルニア州サニーベール、会長兼CEO:ヘクター・ルイズ)は、2008年5月5日から7日まで米マサチューセッツ州ケンブリッジで開催された「ASMC(Advanced Semiconductor Manufacturing Conference)」(主催:IEEE、SEMI)において、Douglas Grose (ダグラス・グロース、製造・技術開発・サプライチェーン担当上級副社長)が基調講演を行い、製造分野での業務効率と顧客への対応を改善するため同社が実施した一連の取り組みについて説明しました。
全社を挙げた取り組みの一環として、AMDはトヨタやポルシェをはじめとする各社において成功を収めたリーン生産技術により、無駄を削減し、業務全体にわたる効率化を推進しました。これらの方式を自動調整製造(APM)工場フロア制御システムなど独自のツールと組み合わせることにより、AMDはチップ加工、組み立て、および検査のスピード、精度、また敏速さを大きく改善しました。
グロースは次のように述べています。「この業界は新たな要求と制約という問題に同時に直面しています。コンシューマユーザはより豊富な機能が搭載された新製品がより迅速に提供されることを求め、チップメーカはその為に必要なテクノロジを開発し、生産コストを負担しています。顧客からの需要に応え、また競争力を維持するうえで、これまでになく、効率性が重要になってきています」
製造効率改善のための従来のアプローチは、回路の小型化やウェハの大型化などの新しいテクノロジにより、スループットを改善するというものでした。これらの改善に加え、AMDは製造工程自体の改善に対する取り組みを拡大しました。たとえばAMDのドレスデン工場での事前調査によれば、ラインを移動するウェハのロットサイズを小さくすることにより製造サイクルを大きく短縮できることが示されました。
製造サイクルタイムの短縮は、計画開始から設計そして製造、市場投入までのスピードが速くなり、企業は収益をより迅速に計上できるだけでなく、市場からの要求に、より効果的に応えられることを意味します。またチップ生産者は、注文量の大小に関わらず顧客からの注文に対して柔軟に対応することができるようになります。これは様々なチップ製品が登場する中で極めて重要な項目となってきています。
グロースはまた次のように述べています。「AMDは効率改善に関して長年信じられてきたことの多くを検討課題として改善を重ね、その結果いくつかの非常に興味深い問題解決アプローチが発見されました。AMDは無駄をなくしてお客様にとっての価値を高める方法を求めており、これはリーン生産技術の原則に基づくアプローチです」
リーン生産技術を原則適用したことにより、AMDの製造業務は全般的な改善を達成しました。シンガポール工場での組み立ておよび検査業務においてはラインあたり年間チップ生産量が75,000個増加し、製造サイクルタイムは25%短縮されると共に、すべての製品部門において生産所要期間がほぼ半減しました。さらに従来分かれていた工程を統合することにより、資材の輸送は94%削減され、リードタイムは95%短縮されました。また同様にペナン工場では生産性が20%向上し、またリードタイムは60%短縮されました。蘇州工場では生産性が17%向上しました。
ダグラス・グロースについて
製造・技術開発・サプライチェーン担当上級副社長
グロースはIBMのSystems and Technology Group、Technology Development and Manufacturing担当General Managerを最後として、IBMにおいてさまざまな職務を経験した後にAMDに参加しました。グロースは1979年にIBMに加わった後、半導体テクノロジと製品の開発と製造に関するさまざまな管理職およびエグゼクティブ職を務めました。またNanotech Resources社のExecutive Vice President兼COO、および日立グローバルストレージテクノロジーズのCOOも務めました。
グロースは広範な学歴も持ち、材料工学の博士号、経営学修士号、および材料科学の修士号と学士号をすべてRensselaer Polytechnic Instituteから取得しています。
AMDについて:
AMD(NYSE:AMD)は、コンピュータ業界、グラフィックス、家電業界向けに革新的なマイクロプロセッサ・ソリューションを提供するグローバル・プロバイダです。AMDは、世界中のコンシューマおよびビジネス分野のお客様を支援する、徹底したお客様中心主義の理念に基づくソリューションを提供します。それにより、オープンな技術革新の促進、選択肢の拡大、さらに業界の発展に向けて努力します。日本AMD株式会社は、AMDの日本法人です。詳細については、http://www.amd.com(英語)または http://www.amd.co.jp (日本語)をご覧ください。
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