— 世界のOEMによる「クアッドコアAMD Opteronプロセッサ」を搭載したサーバが15機種に —
-- 2008年5月8日 --このプレスリリースは、米国サニーベール5月8日発英文リリースの抄訳です。
日本AMD株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長： 森下正敏、本社：米カリフォルニア州サニーベール、会長兼CEO:ヘクター・ルイズ、以下AMD）は本日、「クアッドコアAMD Opteron™プロセッサ」を搭載した、業界で最も拡張性に優れた仮想サーバがデル社から発売されたと発表しました。60種類の仮想マシン性能を検証したVMmarkにおいて新たな基準を打ち立てたDell PowerEdge R905を含む、デル社の2機種の「クアッドコアAMD Opteronプロセッサ」搭載サーバはサーバ統合化を検討する法人顧客にとって適した選択肢です。これらデル社製の革新的な新サーバは、仮想化アプリケーションのボトルネックの解消、レイテンシの最小化、さらにパフォーマンス向上を実現するAMD独自のダイレクトコネクト・アーキテクチャの利点を存分に活用することで、仮想化のメリットを最大限に発揮できるシステムとなっています。
このDell PowerEdge R805およびR905サーバは、VMwareとCitrix XenServerを含む主要ISVの仮想化ソフトウェアに対応するように設計されています。その結果、ITインフラを統合し、リソースをさらに有効活用すると同時に消費電力、冷却、設置スペースに伴うコストの削減に役立つ仮想化ソリューションを提供しています。
AMDのRandy Allen（ランディ・アレン、サーバ・ワークステーション部門担当上席副社長兼ジェネラル・マネジャー）は、次のように述べています。「消費電力と設置スペースの制約により、サーバ管理に求められる様々な必須事項を簡素化するため、ITインフラの統合を求める法人顧客が増えています。このニーズに応えるべく、AMDのダイレクトコネクト・アーキテクチャとAMD Virtualization™テクノロジを組み合わせることで、従来よりもさらに多くの仮想マシンをサーバ上に展開することが可能となります。デルの革新的なサーバは、現在の仮想化インフラの拡大を求めるお客様にとって、仮想化のパフォーマンスと管理性との理想的なバランスを実現したソリューションとなります」
AMDは「AMD Opteronプロセッサ」を5年前にリリースして以来、仮想化のためのx86アーキテクチャを進化させ続けてきました。Rapid Virtualization Indexing（RVI）を搭載した新しいAMD Virtualizationの機能によって、システムはメモリの管理を行いやすくなると共に仮想マシンの間を「切り換える」ための時間が短縮できるため、「クアッドコアAMD Opteronプロセッサ」を使用するお客様はパフォーマンスの大きな向上が得られます。
デル社のSally Stevens氏（Director、PowerEdge Servers、Product Group）は、次のように述べています。「新しいAMDベースのデル製仮想化サーバは、仮想化への堅実な選択肢をお客様に提供します。デルはITの複雑さを削減すると共に仮想化に関してワールドクラスのパフォーマンスを実現し、お客様から期待されるワット性能を提供する、『AMD Opteronプロセッサ』をベースとした過去最強かつ最大のポートフォリオを提供します」
その他詳細についてのご案内（AMDサイト）
「クアッドコアAMD Opteron™プロセッサ ファミリ」についてのFAQ、開発ツール、その他の詳細については、 http://multicore.amd.comをご覧ください。「クアッドコアAMD Opteronプロセッサ」の価格については、http://www.amd.com/pricing をご覧ください。
AMDについて:
AMD（NYSE:AMD）は、コンピュータ業界、グラフィックス、家電業界向けに革新的なマイクロプロセッサ・ソリューションを提供するグローバル・プロバイダです。AMDは、世界中のコンシューマおよびビジネス分野のお客様を支援する、徹底したお客様中心主義の理念に基づくソリューションを提供します。それにより、オープンな技術革新の促進、選択肢の拡大、さらに業界の発展に向けて努力します。日本AMD株式会社は、AMDの日本法人です。詳細については、http://www.amd.com （英語）または http://www.amd.co.jp （日本語）をご覧ください。
AMD、AMD Arrowロゴ、AMD Opteronならびにその組み合わせおよびAMD VirtualizationはAdvanced Micro Devices, Inc.の商標です。その他すべての名称は、情報提供の目的においてのみ記載されているもので、名称を所有する企業・団体などの商標である場合があります。
