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AMD64テクノロジの性能と信頼性が、トヨタ車体の車両開発を支える
−AMD Opteron™プロセッサ搭載HPサーバが、衝突シミュレーション・システムに採用−
-- 2005年4月7日 --日本AMD（本社：東京都新宿区、代表取締役社長:堺和夫）は本日、トヨタ車体株式会社が、AMD Opteron™プロセッサ搭載HP ProLiant サーバで構成された衝突シミュレーション・システムを稼動させた、と発表しました。トヨタ車体は、AMD64テクノロジを採用したこの新システムにより、車両開発における衝突シミュレーションをこれまで以上に速いサイクルで実行することで、CAE（コンピュータ援用エンジニアリング）業務の一層の効率化を実現しました。
トヨタグループの中核完成車メーカであるトヨタ車体は、ハイエース、アルファード、ランドクルーザーなどのミニバンやSUV（スポーツ・ユーティリティ・ビークル）を中心とした車両の開発および生産を担当しており、名実ともに「世界No.1のRV（レクリエーショナル・ビークル）メーカ」を目指しています。バルセロナからセネガルまでの行程を16日間の日程で走破する、非常に過酷な環境下でのレースとして有名な「パリ～ダカール2005」において、チームランドグルーザー・トヨタ車体は、市販車無改造グループで1-3位を独占しました。このような極めて高い信頼性が必要とされる車両の開発において、AMD Opteronプロセッサ搭載サーバを活用した衝突シミュレーション・システムが大きな役割を担っていく見込みです。
AMDのHenri Richard（ヘンリ・リチャード、ワールドワイド・セールス&マーケティング担当エグゼクティブバイスプレジデント）は、次のように述べています。「ダイレクトコネクト・アーキテクチャを特長とするAMD64テクノロジが、世界屈指のミニバンやSUVの車両設計開発に活用されることになり、大変光栄です。AMDは、強力なロードマップ、ビジネス遂行能力、そしてお客様を成功に導くテクノロジ――今回のケースでは、業界最高性能のサーバ向けx86プロセッサですが――を備え、今後もエンタープライズのお客様のニーズにお応えしていく考えです」
トヨタ車体では、CAE業務の迅速化と低コスト化を図るため、衝突解析におけるコンピュータ活用に長期にわたって取り組んできました｡今回、AMD Opteronプロセッサを利用したクラスタ・システムを導入したことで、さらに業務の効率化が推進されます。
AMD Opteron™プロセッサについて：
AMD Opteronプロセッサは、32ビットと64ビットのコンピューティングを同時に実現する世界初のx86対応プロセッサであり、同プロセッサを搭載したサーバ／ワークステーションは、世界で最も競争の熾烈な各業界を代表するForbes Global 100企業およびその関連企業の40%以上に採用されています。
ダイレクトコネクト・アーキテクチャ採用のAMD64テクノロジをベースとするAMD Opteronプロセッサは、業界で初めてマルチコアx86プロセッサのデモを実現することで歴史にその名を刻みました。ダイレクトコネクト・アーキテクチャは、複数のプロセッサ、メモリ・コントローラ、I/OをCPUに直接接続することで、フロントサイド・バスのボトルネックを取り除きます。AMD Opteronプロセッサは現在、業界をリードするワット当たり性能を実現しており、これは、2005年中旬のデュアルコアAMD Opteronプロセッサの投入によって、さらに強化される見込みです。
トヨタ車体について：
トヨタ車体はミニバンやSUVを手がけるトヨタグループの中核完成車メーカとして、時代をリードしつつ、人々の生活空間を豊かにするために取り組んでいます。また環境にやさしい技術・製品の開発に取り組むことを大前提に、社会・環境・地域との調和を図り、地球社会に貢献する企業をめざしチャレンジを続けています。
http://www.toyota-body.co.jp/index.html
AMDについて：
AMD（NYSE:AMD）は、コンピュータ業界、通信業界、家電業界向けのマイクロプロセッサ、フラッシュメモリ、低消費電力プロセッサ・ソリューションを設計・製造しています。AMDは、同社のお客様が、多岐にわたるテクノロジ・ユーザ（大企業、政府機関、個人消費者など）に対して標準ベースかつお客様志向のソリューションを提供できるよう、その支援に尽力しています。詳細については、www.amd.comをご覧ください。
AMD、AMD Arrowロゴ、AMD Opteron、ならびにその組み合わせはAdvanced Micro Devices， Inc.の商標です。その他すべての名称は、情報提供の目的においてのみ記載されているもので、名称を所有する企業・団体などの商標である場合があります。
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